〈参考文献〉－40－［1］ 作成管理者 川鉄商事株式会社「TB-10型機飛行規程」H13.7.2東京航空局承認.［2］ 国土交通省:「航空整備士実地試験要領」国空航第318号 平成26年７月30日（一部改正）.［3］ TECNAM社（イタリア）：カタログ「SPECIFICATION and DESCRIPTION」（2017年版）.［4］ CESSNA社（米国）：カタログ「SPECIFICATION and DESCRIPTION」（2015年版）.［5］ PIPER社（米国）：「PILOT'S OPERATING HANDBOOK」（1995.7.12承認）.［6］ BEECHCRAFT社（米国）：カタログ「SPECIFICATION and DESCRIPTION」（2015年版）.当論文を執筆するに当たり航空機整備科の各科目担当の教官の皆様には質問等に答えて頂くなどご協力頂き深く感謝申し上げます。D．技術（1）「1. 航空機取扱実習（1） 地上取扱要領」については機体マニュアルに従って実施されるため，TB-10型とPA-28R-201型では地上取扱要領は異なっており，訓練教材を改定する必要がある。（2）「2. 総合制作実習（航空機取扱実習）」については，（1）～（5）について機体マニュアルに従って実施されるため，TB-10型とPA-28R-201型で異なっており，訓練教材を改定する必要がある。（6）,（7）については法規・法令等に基づくものであり機種による差異は無い。二等航空運航整備士の養成を行うための訓練機材として現在使用しているソカタ式TB-10型機の後継機材の選定を航空従事者養成施設申請・審査要領等に基づき行った結果，パイパー式PA-28R-201型を選定した。新機材の導入にあたり，機体を使用する訓練において検討を行い，教材改定の必要な訓練内容について精査し来年度訓練を円滑に行えるよう準備を行った。8．まとめ謝 辞
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