表5 航空機整備の分類表6 航空機整備科修了生の進路等航空整備士の資格は，機種ごとに取得しなければならず，整備する大型機の機種が変更となる場合は資格を追加して取得することとなる。5.4 航空機整備科の修了後の進路航空機整備科では，表6に示すとおり，コロナ禍前までは大手エアライン2社を含め大型機及び中型－14－1） 厚生労働省職業能力開発局編，新訂版職業能力開発促進法，労務行政，20022） 雇用促進事業団，「雇用促進事業団20年のあゆみ」，19813） 雇用促進事業団，「雇用促進事業団30年史」，19924） 雇用促進事業団， 「雇用促進事業団10年史」，19715） 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構，Start限りない可能性へ続く道，令和4年版6） 職業能力開発総合大学校基盤整備センター，専門課程標準カリキュラム集-機械システム系-，令和4年度版7） 職業能力開発総合大学校基盤整備センター，専門課程標準カリキュラム集-輸送機械整備技術系-，令和4年度版機の整備を行っている航空会社に定員の約7割程度が就職していた。残り3割程度の学生は，自衛隊などの官公庁の整備部門や航空機の部品などを製造する関連企業に就職していた。しかしながら，コロナ禍の影響が強まった令和2年度及び3年度については，大手エアライン系の就職が激減し，地方空港や生活路線，回転翼航空機（ヘリコプター）の整備を行う航空会社に就職することとなった。令和4年度は，大手エアライン2社の採用が復調してきたことなどから，コロナ禍前の水準に戻りつつある。進路決定率（進学及び就職）については，表6のとおりコロナ禍に関わらず毎年100％を達成している。成田校の設置目的は，企業が求める即戦力となる若手人材の育成であり，知識はもちろんのこと実験実習に力を入れている。将来は企業の生産技術部門や航空機整備部門などで，当成田校において身に付けた知識・技能・技術を如何なく発揮して活躍することを期待している。6．おわりに7．引用文献
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