2022年4号「技能と技術」誌310号
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図4.個人用安全報告書様式図5.機械安全知識調査問題図6.安全意識調査アンケート対象は九州職業能力開発大学校応用課程建築施工システム技術科令和2年度1年生24名とした。訓練効果の調査方法としては、機械安全知識調査問題および安全意識調査アンケートを用いた。機械安全知識調査問題は真偽法とし、実習でよく使用するパネルソー、自動一面鉋盤、卓上丸鋸盤、角ノミの4種各7問で計28問とした。安全意識調査アンケートは、5Sや安全にかかわる意識を「まったく大切だと思わない」から「非常に大切だと思う」の7件法により問うものとした。調査は木質構造標準課題実習の入場教育前(1回目)と入場教育後(2回目)および実習すべてが終了した後(3回目)の計3回、同様の調査用紙にて実施した。使用した調査用紙の一部を図5、6に示す。-13-調査結果に関して、有意差検定と効果量測定を行うことにより、令和2年度の木質構造標準課題実習における安全訓練が、機械安全知識と安全意識の向上に係る効果を検証した。有意差検定は、対応のある3群の順序変数比較であるため、Friedman検定で全体の有意差を確認後、個別の有意差を確認するために多重比較を行った(1)。有意水準は0.05と定めた。また、今回はサンプルサイズが24と小さく、検定力が下がってしまう可能性があるため、サンプルサイズによって変化することのない効果量rについても検討することとした。効果量rは0.5を効果大、0.3を効果中、0.1を効果小と見ることができる(2)。なお、安全意識調査アンケートにおける結果がどのような因子に起因しているかは、筆者が平成30年に執筆した論文(3)において因子分析により抽出され3.対象と調査方法4.検証方法

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