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上肢に障害のある方の補助具（トラックボール、スティック）を使用したCAD訓練視覚に障害のある方の音声機能を備えたソフトを使ったパソコンの訓練ロ　ビジネス情報系ハ　職域開発系　ビジネス情報系には聴覚に障害のある方、肢体不自由の方、内部障害のある方のほか、視覚障害のある方が多く入所しており、主に事務・情報分野への就職を目指した職業訓練を行っています。　聴覚に障害のある方に対しては、入所者の障害の程度・状況等に応じて手話、筆談、口話（口を読み取る話し方）などのコミュニケーション手段を用いて職業訓練を行います。　また、視覚に障害のある方に対しては、文字を大きく拡大して読むことができる拡大読書機やパソコンでは文字拡大ソフトウェアを活用するなど個々人の視覚障害の程度に応じた対応を行っています。しかしながら、視覚機能を介しての紙媒体等での文字の読み書きが難しい方に対しては、音声や点字（触覚）といった対応が必要になりますので、音声機能を備えたソフトウェアや点字を使った教材・資料などを用意し指導を行っています。また、就職に向け移動面、生活面の支援などを検討することも必要となり、より一層の配慮が必要となります。　職域開発系では、知的障害のある方は職業実務科に、精神障害・高次脳機能障害・発達障害のある方は、職域開発科に入所しています。身体に障害のある方に比べ、精神面、社会生活面、医療面等の課題が少なくないことから、他の支援機関と連携して職業訓練を行うことが重要になります。　特に就職に際して職業適応上の課題など個別的な支援が必要なことから、職業技能の訓練だけではなく、個々の障害特性に配慮した職業相談の充実、職業への適応を図る指導などを取り入れた職業訓練を行うとともに、実際の職場への適応を図るため、職場実習や企業連携職業訓練（2の（3）参照）などを活用して就職につないでいます。　職業への適応を図る指導（当センターにおいては「職業適応支援」という）の例を紹介します。・知的障害のある方に対しては、基本的労働習慣、日常生活に必要な生活技能の習得に関する支援・高次脳機能障害のある方に対しては、記銘力、注意力低下等を補完する代償手段の獲得に関する支援・発達障害のある方に対しては、コミュニケーションスキル、社会生活技能の習得に関する支援・精神障害のある方に対しては、生活リズム、労働耐性、対人スキルの習得に関する支援　就職については、知的障害のある方が物流関係や厨房作業、精神障害・高次脳機能障害・発達障害のある方は事務作業、組み立て、清掃等の職業に就いています。また障害に応じて短時間での職業に就く場合もあります。−17−障害者に対する職業能力開発について③