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7．活動のまとめと今後目指す人材育成8．おわりに　当社社員の本来の職務のなかでは，基本的に技能を駆使するとか，技能がなければ職務がこなせないということはない。　ただ「技能」と「技術」は共に支えあうものであると思うし，必要最低限の「技能」を身につけることは技術職員にとって欠くことのできない「素養」と考える。　「技能」に裏打ちされた，しっかりした仕事のできる技術者に育成すべく，訓練計画を進めていきたい。　当社にとって「実践型人材養成システム」は今始まったばかりであり，今後どう仕事に活きてくるかはまだ未知数である。　ただ教育カリキュラムを標準化し，社員教育訓練体系を整備したことで，人材育成に対する社員の意識は確実に変化してきているし，上司も部下に対する教育に目が向き出したようであり，社内に好影響をもたらしたようである。　長丁場の教育訓練であるが，毎月の訓練スケジュールを確実に作成しておくことを徹底し，安易に同じ教育訓練の繰り返しや中弛みのないよう，社内全体で意欲的に取り組んでいきたい。　訓練担当責任者としては，訓練生本人および指導担当者がそれぞれ毎日記入している＜OJT実施・出席状況報告書＞あるいは＜OJT訓練実施状況報告書＞のチェックを励行し，訓練生とのコミュニケーションも密にして，より良い指導体制づくりに努めていきたい。　当社社員の「現場監督」としての本来の職務は，工事期間内に，かつ設計図どおりに工事を完成させることではある。　ただ，設計図どおりが本当に発注者の望むところかというと，そうはいえない場合もある。　「構造上本当に良い設備工事といえるのか」「技術的にさらに良い方法や設計はないか」を設計図を見た時点で考えることができ，より良い工事を提案できる人材を育てることが大切だと考える。　「技能」と「技術」どちらも兼ね備えた社員，かつ「設備」に命を吹き込むことに真剣に取り組む意識をもった人材の育成が，当社の目指すところである。　建設業界は今厳しい環境に直面している。　受注の減少から人員削減も余儀なくされた企業も多い。　労働環境が厳しくなるなかでも，やる気のある若者は，今後の業界を支えるものとして精いっぱい育てていかなければならない。　厳しい環境だからこそ，全社員のスキルアップや最新技術の吸収で企業価値を高めることも大切である。　人材こそ企業の礎となるものであることをあらためて社内に徹底し，「実践型人材養成システム」の制度の趣旨を十分理解したうえで，雇用・能力開発機構の適切な指導，助言，協力を得つつ，実のある人材（人財）育成に努力していきたい。21写真８　社内での教育訓練風景　CAD・書類作成などマンツーマンでの教育4/2009写真９　工場見学による製造技術の学習の様子